「健康で快適な住生活環境づくりに貢献すること」を根幹に据え，環境への配慮を軸に，誰もが使いやすく安心して暮らせるコンサルティング事業や支援商品の提案事業を通して，快適で安全な住環境をご提供いたします。
弊社は，21世紀の快適な生活環境を考え，これまで築き上げたプロ集団のネットーワークにより，住宅，ビルをはじめとする建築物の設計施工を核に事業を展開してきました。また，環境保全という視点から，建設残土，産業廃棄物，一般廃棄物の中間処理・再生処理・最終処分に至るまで，業界の最先端技術を導入したコンサルティング事業を通して，国土保全に貢献すべく邁進してまいりました。
現在までの法人様向けへの事業展開に加えて，新たに個人の皆さま向けにも，より快適で健康的なライフスタイル提案を通じて〝癒し”をご提供する事業として，海外で数々の実績のあるKCK(THAILAND).Co.Ltd(※注)が開発した製品を同社との提携により，法人様向けのみならず個人の皆さま向けにも広くご提案してきました。
日々積極的な調査を重ね，お客様のご期待・ご要望に沿える努力を重ねている中，このところ，快適な住環境を維持する上で，また，法人様におきましては円滑な企業活動を行う上で大きな妨げとなる気がかりなことが表面化してきました。それは，私たちにとって必要不可欠な“電気エネルギー”の供給が，電気料金の大幅値上げが大きな要因となり，快適な住環境の向上や大口需要家の企業活動に深刻なダメージを与えていたことです。
3.11の福島第一原子力発電所の人為的事故以来，約50年前から行われてきた原子力発電は全面停止しておりますが、火力発電への移行で全国の電気エネルギーは確保できております。しかし，未だ，福島県の被害を被られた皆さまへの賠償や住居環境の問題は，進んでいるとは言い難い状況です。火力発電に代わりコストパフォーマンスの優れ，かつ，環境にも配慮した“電気エネルギー”の供給が急務です。それが早期に実現できれば，浮いたコストで被害に遭われた方々への対応や除染作業等の対応資金もさらに多く調達でき，環境面ではCO2削減にも大きく貢献します。
また，海外に目を向けますと，特に発展途上国においては，衛生環境の悪化が招く伝染病の拡大や飢餓の拡大等一向に改善の兆しが見えない状況が今も続いております。このような国々に，“電気エネルギー”を「安全でかつ安価で小型な設備」で提供できれば，衛生環境の大幅な改善のみならず，水や食糧の安定自国内供給が可能となり，飢餓を根絶することができ，安定的な国づくりに大いに役に立てると考えます。
このような背景から，人類にとって必要不可欠な“電気エネルギー”を「安全・安心・小型かつ安価」に発電する環境をいかに構築するかが早期に解決するカギを握ると考え，「小型原子炉」のいち早い製品化実現に向け，これまで研究を行ってまいりました。
現在の原子力発電方式は，安価に電力を供給可能と謳っていますが，大型で複雑であることが災いし，運用コストは巨額の一途を辿り，ひとたび事故が起きれば計り知れない影響・損害を与えてしまいます。廃炉にしても，かなりの年数とコストがかかり，廃炉にかかわるコスト全てを電気料金の更なる値上げで賄おうとする負のスパイラル化に陥っています。また，大量の使用済み放射性廃棄物の最終処分方法も国内では未確立のままです。
現在も問題視されている福島第一原発の事故後処理に伴って排出された高放射性汚染水は貯蔵タンクに貯められていますが，そのタンクは増える一方でその行き場を失っています。
放射性物質の地下水への混入も対処療法的な対策は施されていますが，抜本的な解決策を見い出せないままでいることも懸念するところです。
そこで，これまで「小型原子炉」の開発で培った研究成果を活かし，汚染水を含む放射性物質の確実な除染方式の開発や高精度を要求される廃炉作業を，安全かつ確実に遂行することを目指し，熱意ある著名な研究者や技術者の方々で編成した官民共同チームで確実にアシストできるよう邁進してまいります。
2020年にあと2年弱と迫った東京オリンピックの開催で，今後ますますニーズの高まる快適で安全な住環境の創造，そして，省エネの促進・地球規模での一層の環境改善のためにお役に立ちたいと考えております。
今後ともより一層の品質・サービスの向上に努めてまいります。皆さまには変わらぬご支援を賜りたく存じます。
(※注)2013年日本法人として，株式会社KCK INSTITUTEを設立。当社は，同社開発製品の国内での独占販売業務に関して業務提携
〒103-0016
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E-mail : info@k-cry.co.jp